資格は習得したいけれど、できればお金はあまりかけたくない……と思っている人は多いはず。
特に介護の仕事には子育て中の女性も多く、いくら自分の仕事のことといっても、余計な出費はおさえたいと考えていることでしょう。
そこで今回はできるだけ費用をおさえて、介護福祉士の資格を習得する方法をご紹介します。
介護福祉士になるまでにかかる費用
資格習得までの方法は大まかに、養成学校を経由するか、実務経験をつんで国家試験に合格するかの2択になります。
どこまでを費用と考えるかによってもことなりますが、前者の場合は学費がかかります。しかし介護福祉士等修学資金貸付制度を利用することでその費用はかなりおさえられるでしょう。
後者の場合は国家試験の受験手数料が10,650円、介護技術講習会を受ける場合はその費用（地域差があるものの40,000円〜60,000円前後）、通信教育やテキスト代などにかかる費用、その他交通費などが必要になります。
試験の合格率はかなり高め
介護福祉士は国家資格のなかではかなり合格率が高いといわれています。
そのため独学でもしっかりと勉強していれば、決して難しくはない内容といえるでしょう。
ちなみに年齢区分は21歳から30歳までが23.0％、31歳から40歳までが26.3％、41歳から50歳までが29.7％、51歳から60歳までが15.7％と、中年層が多いのも特徴です。
- 平成21年度（第22回） 50.2％
- 平成22年度（第23回） 48.3％
- 平成23年度（第24回） 63.9％
- 平成24年度（第25回） 64.4％
- 平成25年度（第26回） 64.6％
資格登録にかかる費用もある
試験に合格してもそれですぐに介護福祉士になれるというわけではなく、資格登録の手続きが必要になります。
この際にも費用はかかりますから、事前に用意しておくと良いでしょう。
合格から手続きまでの期限は特にありませんが、手続きをしない限り介護福祉士としての名称を用いることができません。
新規登録費用
- ・登録免許税 15,000円（収入印紙）
- ・指定機関への登録手数料 3,320円
また、氏名や本籍地などの変更により登録事項をかえる場合、登録証を再交付する場合はいずれも1,200円の手数料がかかります。
結婚等により氏名が変わる場合は注意しましょう。
安くすませるなら実務経験＋独学
費用を一番安くすませるには独学が最も適しているでしょう。
実際にこの受験方法で資格習得を目指す人も多いでしょうから、職場仲間にすでに受験経験者がいればアドバイスをもらうこともできます。
ただし社会福祉振興・試験センターでは模擬試験や参考書などの案内は行っていないため、自分で見つける必要があるでしょう。
テキストは多くの出版社から発売されていますが、中央法規出版(http://www.chuohoki.co.jp/skillup/care/)のものを使う人が多いようです。
しかし数社のテキストを使うことでわかることもあるでしょうから、テキストの金額だけにとらわれず、さまざまな教材を検討してみましょう。
近年では資格対策用のホームページやアプリなどが用意されていることもあります。
内容によっては無料もしくは低価格で使えるものも多いですから、介護福祉士に関するものがないか随時チェックしてみましょう。
過去問や用語集などにも積極的に目を通し、一発合格となるような万全の状況を目指してみてください。
