採用難の迷路に入り込む

人手不足。採用難。求人を出してもなかなか採用できない。そもそも応募がない。

こんな話をよく耳にするようになりました。

なぜ求人を出しても応募者が現れないのか、その理由を掘り下げます。

求職者に求人情報が届いていない

まず一つ目の大きな理由が、求人を出してもそれが見られていない ことです。

求人を出していること自体を知られていないのですから、応募が入ることはありません。当たり前の結果です。

ではなぜ、求人情報が求職者に届かない(見られない) のでしょうか?

仕事の探し方が一昔前より各段に増えている

30年前であれば仕事を探す手段といえば、ハローワーク・新聞や雑誌などの求人広告・家族や知人の紹介 といったものが一般的でした。というかそれしかありませんでした。

現在は、求人誌や新聞の折込広告の種類が大幅に増え、さらにインターネットを利用した求人サイト・転職サイトも数え切れないぐらいに増えました。さらにさらに、人材紹介や派遣といった形で仕事を探す人も増えています。

仕事の探し方が多様化したことで、ハローワークで仕事を探す人は年々減っています。ハローワーク経由で就職する人もやはり減っています。

25年度
26年度
27年度
28年度
求職者数
620
584
551
519
求人数
852
887
923
973
就職件数
190
181
171
163
いずれもパートタイムを含む。単位は万人。

出典:ハローワークの主な取組と実績(厚生労働省)

上の表を見ると、ハローワークで仕事を探す人は4年間で16%も減少しています。
日本の労働人口は、平成25年が6311万人で平成28年が6465万人と少しずつ増加しています。

仕事を探している人の正確な数は把握が難しい(求人媒体が多いため) のですが、労働人口の中でその割合はあまり大きく変化しないと思われます。
そう考えると、求職者数は4年間でほぼ変わらないのに、ハローワークが16%も減少したということは、仕事を探す手段が多様化していることの証拠と言えそうです。

またハローワークの求職者数は減っていますが、求人数は逆にどんどん増えています。

この状況でもし、ハローワークにしか求人を出していないとしたら、どう考えても採用は難しいです。28年度は973万の求人数に対して、163万人しか就職が決まっていないのですから。

多数の求人媒体に出したとしても・・・

仕事を探す手段が増えているので、それに対応するために、いろいろな求人媒体に求人を出したとします。ハローワーク・求人誌A・新聞折込求人広告のB・求人サイトC の4つに出したとします。

しかしこれでも、確実に求職者に届いているかどうかはわかりません。

なぜなら求人誌や新聞折込・求人サイトの中にもいろいろな種類があるからです。求人媒体を4つ増やしたからといって、必ず求職者に見てもらえるとは言い切れません。

求人情報が見られたとしても候補に入れてもらえない

誰も相手にしてくれない

運よく求人情報を求職者に見てもらえたとしても、応募するかどうかの候補にも入れてもらえないケースがあります。

こういうケースに陥りやすいのは、ホームページや採用サイトをもっていない会社です。

求職者の立場になって考えてみると、それがなぜかわかります。

少しでもいい会社で働きたい

これは求職者なら誰でももつ普通の心理です。少しでもいい会社で働きたいので、応募する前にしっかりと情報収集をします。

情報収集をするなら、やはりネットです。時間もお金もかからないのですから。

ネットでさくっとホームページを検索して、「どんな会社なのかな?雰囲気は?特徴は?」と確認されます。

求人条件がまったく同じ会社があったとして、一つはホームページで会社の雰囲気やビジョンなどを伝えている、もう一方はホームページがなく何も情報発信していない。
もしあなたが求職者なら上の2つのどちらを選ぶでしょうか?

おそらくホームページのある方を選ぶはずです。なぜなら情報が確認できない会社を選ぶのは不安だからです。人間不安を感じるものは選択しないのが普通だと思います。

現在ではホームページをもつ企業もどんどん増えています。そんな中でホームページをもたない企業は、求職者から見向きもされない、候補にも入らないという状況に追い込まれていくでしょう。

的外れなターゲットに届いている

求人情報をせっかく見てもらえても候補に入らない もう一つの理由は、的外れな人物に求人情報が届いているからです。

おもいっきりガテン系のお兄さんに、ネイリスト募集の求人を見せても応募するはずがありません。

「当たり前だろ!」と思われるかもしれませんが、不特定多数に見てもらう求人広告は ほとんどがこのケースです。
新聞折込の求人広告では、それを見る人が子供かもしれませんし超高齢者の場合もあります。
求人誌だって、それを手にとった人が飲食店で働こうと決めていた場合、そこに載っている他業種の求人は候補に入らなくなります。

広告 = 広く告知する なので当たり前といえば当たり前なのですが、ロスが多いということも事実です。

まとめ & どうすれば採用できるのか

求人に応募がこない理由をまとめます。

  • 仕事の探し方が多様化したため、今までと同じ求人方法だけでは情報が求職者のもとに届く確率が下がっている。
  • ホームページなどで情報発信していない場合、応募するかどうかの候補に入れてもらえない。
  • 求人情報が的外れなターゲットに見られている。

これらが理由でした。
理由がわかれば、どうすれば採用できるのか方法が見えてきます。

その方法は、2ステップで実践できます。

  1. ホームページなどを使って、求職者が求めている情報を発信する。
  2. その求人情報を、ターゲットとなる人物に確実に届ける。

これだけです。

いやいや1.はいいとして、2.のターゲットに確実に情報を届けるって、そんなことできるのか?と思われたでしょうか?

これは、できます! 大企業だけでなく、中小企業・個人事業主 みな実践可能です。

次回の記事で、あなたの会社の求人情報をターゲットとなる人物に確実に届ける方法 を紹介します。

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